PERとは何か?今更聞けないPERについての基礎知識

PERとは何か?今更聞けないPERについての基礎知識

P E Rの標準的水準とは

PER(株価収益率)は、その会社の「収益力から見た株価の割安さを測る指標。1株益をモノサシにして株価がその何倍かを見る指標である。

PER が高くなるほど割高、低くなるほど割安

PER はその会社の「収益力から見た株価の割安さ」を測る指標であり、株価+ 1株益という式で計算します。イメージとしては下図のように、1株益をモノサシにして株価がその何倍かを見る指標です。同じように株価が 10万円の株があっても、1株益が1万円の株ならPER は 10 倍、1株益が2万円なら PER5 倍となり、後者のほうが割安ということになります。そして、基本的には PER が高くなるほど割高、低くなるほど割安という見方ができます。

図表PER とは何か

標準的な PER はだいたい 15倍くらい

では、PER 何倍くらいなら割安でお買い得といえるのでしょうか。一つの目安としては PER15 倍くらいが標準的な水準であり、それより大幅に安ければ割安と見ることができると思います。というのも、古今東西の株式市場のデータを調べると、市場の平均PER はだいたい 10~ 20 倍程度の範囲で推移しているからです。すごく弱気な相場になると平均PER は10 倍くらい、強気な相場になると平均もPERは 20 倍くらい、という感じになることが多いです。株式市場で株を売買している投資家たちの感覚としては、だいたい10倍台というのが標準的な PERのコンセンサスといっていいと思います。ですから、事業内容が気に入って、業績の推移も良い会社があった場合、その株価がPER1 ケタの水準なら、基本的には「お買い得かもしれないな」と考えていいのではないでしょうか。

 

図表平均PER の推移

 

低PER の裏に危機は潜んでないか?

 

PER の低さをそのまま割安と受け取っていいかどうかは、実は難しい問題。何か問題があるのではないか疑って、一通り調べて考えてみましょう。

 

何か裏があるのではと考えてみるべき

では、単純に「PER が低ければお買い得」と考えていいのでしょうか。もしそうなら、低 PER 銘柄のリストを作ってかたっぱしから買っていけばお金持ちになれそうですね……。しかし、そうは単純にいきません。世の中の全ての価格に通じることですが、標準的な相場に比べてあまりに安い値段がついているものには、まず、「何か裏があるのではないか」と考えるべきです。ある企業例をあげます。この当時、同社は東京を中心に大変人気のあったデザイナーズマンションの開発業者でした。業績もなかなか高水準だったのですが、株価は右肩下がりになってしまい、08年7月時点では株価がピークの5分の1になり、この時点でも PER はなんと 2.5倍という超低水準となってしました。「とても素敵なデザイナーズマンションを造っている会社で、業績もそれなりの水準の会社なのに、これじゃあ、いくらなんでも安すぎる」という判断もできたところでした。こうしたケースの場合分かりやすいので何か裏があるに違いないとすぐに勘ぐることが可能なのですが実際ここまで顕著に裏が数値として現れるケースは少ないので実際の取引においてもっと注意深く数値やグラフなどのリソースを吟味する必要がありそうです。

 

PER の低さの理由を調べてみる

続けて先ほど挙げた例について考えていきます。しかし、株価下落はこれではとまらず、ここからさらに80分の1に下がっていきます。どうしたことでしょうか。実はこの時、同社はマンションブームの中でたくさん借金をして土地などを仕込んでいたのにマンションブームが急速に萎んでマンションが売れなくなって資金繰りがかなり厳しい状況に陥っていました。そのことは、当時のマンション関連のニュースや同社の自己資本比率の低さなどからも想像できました。「PER がなんでこんなに低いんだろう」と考えて、PER が極端に低い理由が理解ちょっと調べていたら、できて投資を避けられたのではないかと思います。このように、低 PER 銘柄への投資を検討する場合に、必ず「どうしてPER が低いのか」ということを考えてみるクセをつけましょう。いろいろ調べたり考えたりした結果、特に悪いことは見つからず、「やっぱり事業内容はいいし、足元の業績も好調で、将来性も楽しみ」であり、PER が低いのは、「株式市場全体が低調なので投資資金が回ってこない」「地味で小さな会社なので投資家たちから見過ごされている」というように、「良い株なのに安く放置されている」と判断できるならば、それは本当にお買い得である可能性があります。

 

いかがでしたでしょうか。投資の中でも最もポピュラーな株式投資を学ぶことで、自身の金融リテラシーを大いに高めつつ、資産形成に繋げることができます。資産運用に興味のある方は少額からでもいいので、一歩ずつ無理のない範囲でチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

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